【体験レポート】治療と仕事の両立をオンラインで学ぶ

【体験レポート】治療と仕事の両立をオンラインで学ぶ


心身になんらかの疾病を抱えながら仕事をしている方は決して少なくありません。「治療と仕事を両立したい」という従業員の要望に応えつつ、企業が健康経営につなげるためには、正しい知識に基づいた支援が求められます。

「治療と仕事の両立を図るにはどうすればよいのだろうか」「健康経営の推進に役立つサービスがあれば導入したい」と考える担当者の方もいるのではないでしょうか。

ルネサンスでは、健康経営をサポートするeラーニングプログラムを、株式会社日本能率協会マネジメントセンターと共同開発いたしました。

この記事では、eラーニングプログラムの1つである、“治療と仕事の両立・支援”のコンテンツ内容を項目順に紹介します。


目次[非表示]

  1. 1.治療と仕事の両立に求められること
  2. 2.両立支援の考え方
  3. 3.糖尿病・脳卒中・心疾患との両立
    1. 3.1.①糖尿病
    2. 3.2.②脳卒中
    3. 3.3.③心疾患
  4. 4.メンタルヘルス不調と仕事の両立
  5. 5.不妊治療と仕事の両立
  6. 6.e-ラーニングの体験で感じたメリット
  7. 7.まとめ


治療と仕事の両立に求められること

現在日本では、労働人口の3人に1人がなんらかの疾病を抱えています。

従業員が治療を受けながら安心して働ける環境は、本人、主治医、企業、が三位一体となって実現することが必要です。

また、企業には、従業員が相談しやすい環境と、社内ルールの整備が求められます。



両立支援の考え方

治療と仕事の両立支援を行う場合は、はじめにプランを作成する必要があります。e-ラーニングの“両立支援の考え方”では、企業で両立支援プランが作成されるまでの流れを学習しました。

まず、本人からの申し出があった場合、企業は本人の就業状況を詳細に記した“勤務情報提供書”を作成します。


▼勤務情報提供書の主な情報

  • 職務内容
  • 職務形態(日勤勤務、三交代勤務など)
  • 勤務時間
  • 通勤方法
  • 通勤時間 など


次に、本人が主治医に勤務情報提供書を提出した場合です。この場合、主治医は本人の病気についての“主治医意見書”を作成します。

主治医意見書は、本人の両立支援を考える際に参考となる意見書です。


▼主治医意見書の主な情報

  • 症状・治療の状況(現在の症状、治療の内容・スケジュールなど)
  • 退院後または治療中の就業継続の可否に関する意見
  • 望ましい就業上の措置に関する意見(避けるべき作業、時間外労働・出張の可否など)
  • そのほか配慮が必要な事項に関する意見(通院時間の確保や休憩場所の確保など)


その後、企業は主治医意見書、本人の意向や要望、産業医の意見などを総合的に検討したうえで、本人が治療と仕事を両立できるかを判断します。

両立が可能であると企業が判断した場合、両立支援プラン作成の具体的な検討が始まります。



糖尿病・脳卒中・心疾患との両立

両立支援は、異なる疾病や症状に合わせて適切な方法で行う必要があります。“糖尿病・脳卒中・心疾患との両立”の章では、糖尿病、脳卒中、心疾患の詳細と支援方法を学習しました。


①糖尿病

糖尿病は、インスリンの作用不足により高血糖(血液中の糖分が濃くなり過ぎる)が慢性的に続く病気です。

高血糖を放置することで、神経障害や網膜症、腎症などを引き起こす恐れがあります。

糖尿病の主な治療方法は、食事療法、運動療法、薬物療法による血糖値のコントロールなどです。しかし、完治する病気ではないため、治療を続けながら働くことになります。

また、治療と併せて、日常的な血糖測定のほか、インスリン注射、捕食などが必要です。企業は、これらを実施できる環境の整備や時間の確保を行わなければいけません。


②脳卒中

脳卒中は、動脈をはじめとした脳の血管に障害が起きることで生じる疾患の総称です。

両立支援を行う際は、従来の業務をサポートするツールやサポート体制で継続できるかを検討します。従来の業務を継続することが難しい場合は、継続が可能な業務への配置転換を行う必要があります。

また、治療や通院時間の確保のために、深夜残業や夜勤、転勤などを避けるケースもあります。


③心疾患

心疾患は、心臓になんらかの障害が起こり、血液の循環が悪化することで引き起こされる病気の総称です。重症度や治療法により、症状や仕事への影響が大きく異なります。

両立支援を行う際は、心臓への負担を配慮したうえで、勤務時間の調整や業務内容の変更が必要なケースがあります。

また、重症度に応じて、在宅勤務を許可する、自宅に近い支店への配置転換を行うなどの措置を行うことも支援方法の一つです。

e-ラーニングでは、イラストや音声の入った動画で分かりやすく病気や必要な治療を学ぶことができました。具体例があることで、仕事との両立についての説明も理解しやすいと感じました。



メンタルヘルス不調と仕事の両立

“メンタルヘルス不調と仕事の両立”の章では、メンタルヘルス不調を抱えて休業した人の職場復帰について学びました。

メンタルヘルス不調は、疾病を抱える労働者数で5番目に多い病気です。国は、職場復帰を円滑に行うための考え方、“職場復帰支援ステップ”を示しています。

職場復帰支援ステップは、以下の5つのステップで構成されています。


▼ステップ1:休業(休業中のケア)

休業中は、本人が職場復帰を焦らずにゆっくりと休めるように、企業が経済的な保障や、悩みの相談先を紹介するなどのフォローを行います。


▼ステップ2:主治医による判断

本人から復職の意向を受けた主治医は、復職の可否を判断して、診断書を作成します。


▼ステップ3:会社側判断と支援プラン

本人の復職の意思と主治医の診断書を受けて、企業は職場復帰支援プランを検討します。


▼ステップ4:最終確認と準備

職場復帰支援プランを産業医と確認したうえで、本人の職場復帰を決定します。


▼ステップ5:フォローアップ

職場復帰後は、声掛けや保健指導などの支援を行い、本人の症状が回復するようフォローします。

動画内では、メンタルヘルス疾患が再発することが多いという特徴についても説明されていました。企業は、再発を防ぐための支援体制を整える必要があると感じました。



不妊治療と仕事の両立

“不妊治療と仕事の両立”の章では、不妊治療と仕事をどう両立するかについて学びました。

一般的に、1年が経過しても子どもができない状態を不妊といいます。現在、不妊の悩みを抱える夫婦は、おおよそ5組に1組といわれています。

不妊治療では、検査結果に基づいて、原因疾患への治療、一般不妊治療、生殖補助医療などを行います。

1回の受診に要する時間が長く、治療による突発的な休みも少なくないことから、不妊治療を理由に仕事を辞める方もいます。

このような状況を打開するために、現在労働法の範囲内で不妊治療を受けやすくする仕組みが広がりつつあります。


▼不妊治療との両立に役立つ制度の例

  • 半日単位・時間単位での年次有給休暇制度
  • フレックスタイム制度
  • 積立休暇制度 など


この章では、具体的な不妊治療の方法や、企業が取り入れられそうな制度について学べました。



e-ラーニングの体験で感じたメリット

e-ラーニングの各動画は、3分程度と短く、分かりやすくまとまっています。質問に答えながら進めるところもあるため、業務の合間でも集中して学習することができる点が特徴です。

また、プログラムの最後には、全10問からなるレポート問題があり、動画を通して学んだ知識を復習できました。

自分自身の理解度に合わせて繰り返し学習できる点も、e-ラーニングを利用する大きなメリットだと感じました。



まとめ

この記事では、ルネサンスが提供するeラーニングのうち、“治療と仕事の両立・支援”のコンテンツ内容について以下の内容を解説しました。


  • 治療と仕事の両立に求められること
  • 両立支援の考え方
  • 糖尿病・脳卒中・心疾患との両立
  • メンタルヘルス不調と仕事の両立
  • 不妊治療と仕事の両立
  • 体験で感じたメリット


e-ラーニングの“治療と仕事の両立・支援”コースでは、病気の詳細だけではなく、企業が行える適切な支援方法を学ぶことができるため、従業員が相談しやすい環境づくりに役立てられます。

健康経営優良法人認定制度の認定項目に沿ったカリキュラムが組まれており、従業員の健康に対する意識向上と行動変容を促す学習の仕組みになっています。

ルネサンス』では、正しく楽しいプログラムを提供しております。オフィスで実施するオフライン型とテレワーカーの健康づくりを支援するオンライン型の施策を通して、組織の活性化と生産性の向上、企業の健康経営を効果的に推進します。

自社の健康経営を推進したいとお考えの方は、ぜひこちらをご確認ください。

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